今回は講師の採用についてお話いたします。
サービスが多様化しているとはいえ、塾の本質は「生徒に対して授業を提供すること」です。その授業を実施するのが講師である以上、採用は慎重に行われる必要があります。
塾の規模が大きくなる、あるいは塾の形式が少人数指導・低学年層指導である場合、講師の増数は不可避となります。採用チャネルごとに応募者の特徴が違いますので、今回はその特徴について触れていきます。
講師採用のメインチャネル
まずは、講師採用のメインチャネルについてです。
インターネットで「講師 採用」と検索すると、様々なサイトや情報を見つけることが出来ますが、大枠では4タイプに大別されます。
・自塾サイト/自塾広告にて講師を募集
・アルバイト情報サイト/転職情報サイトに掲載
・塾講師専用募集サイトに掲載
・塾講師専用人材派遣会社に依頼
全て似たような内容で講師募集の掲載が行われていますが、集まる層は全く異なります。以下、それぞれの特徴を見ていきます。
自塾募集
・集まるメイン層は自塾を知っていて、学習指導に意欲がある者
・募集単価は安くなる
・人数は集められない
まずは自塾サイトや自塾広告で講師を募集するスタイルです。
自塾についてある程度の知識がある状態での応募が見込め、採用～研修後即戦力となる可能性もあります。
また、広告の「ついで」としても掲載できるため、費用が大きくかからないメリットもあります。
ただし、よほど大手の塾でない限りは、自塾広告媒体より応募する絶対数も少なく、ただ掲載しているだけ、となることも多くなります。
アルバイト情報サイト/転職情報サイト
・アルバイト情報サイトの場合、集まるメイン層はカジュアルに働くことを考えている者
・募集単価は比較的高め
・多人数の採用が期待できる
古くはアルバイト情報・転職情報掲載は雑誌がその役目を担っていましたが、近年はサイトやSNSでの募集掲載が主流です。
様々なサイトがありますが、大手はどこも登録者数を多く抱えており、広告掲載でまとまった数の募集数を得ることができます。
そのかわりに費用が割高となり、採用単価が上がりやすい傾向にあります。
また、条件を読まずに給与面等で応募する募集者も多く、採用テスト等の当日欠席も多いことも注意です。
なお、サイトによってボリューム層が異なりますので、必要な講師層によって募集サイトを使い分けるといいかと思います。
（幼児教育や体験学習型教育なら主婦層に強いサイトを、個別指導なら学生に強いサイトを、といった感じです）
転職サイトの場合は、契約社員での契約～正社員契約など、ある程度の契約期間を見込んだ募集に向いています。
塾講師専用募集サイト
・集まるメイン層は学習指導に意欲がある者
・募集単価は高め
・人数は条件によるが、多くは集められない
上記のアルバイト情報サイト/転職情報サイトに似ていますが、募集が塾や学習指導者に限られたサイトです。
多くの場合は掲載料のほか、インセンティブが採用人数分発生します。
当然費用は多くかかることになりますが、はじめから指導することに意欲的な募集者が多いため、研修～指導者起用までスムーズに移行しやすくなります。
また、他の媒体と異なり、他塾と給与等の条件面が比べられやすく、その内容によって募集数の多寡が左右されやすい傾向にあります。
塾講師専用人材派遣会社
・指導経験者の派遣依頼も可
・給与等が高くなりがち
・人数や期間等にある程度融通が利く
塾講師等の指導者に特化した派遣会社があります。
人数や期間の融通が利きやすく、指導経験者が派遣も依頼できるため、臨時の講師募集・期間限定イベントの講師増員には便利です。
一般企業の派遣社員と同じく、費用はアルバイト等よりもかなり割高となります。
4媒体以外の採用チャネル
前述いたしました、メインのチャネル以外にも講師の募集を行えるものがあります。代表的なものは以下の通りです。
・大学への募集情報掲示/aines（アイネス）の活用
大学の掲示板にアルバイト募集を掲示します。あるいは、学生アルバイト情報ネットワークとなる「aines（アイネス）」に募集を掲載します。
特定の大学からアルバイト講師を募りたいときに有効です。
応募数は決して多くありません。また、塾講師専用募集サイトと同じく、周りの募集内容とダイレクトに比較されやすい傾向があります。
・地域フリーペーパーに掲載
地域のフリーペーパーにエリアを限定して講師募集を掲載します。
採用地域は限定できるのですが、応募が多くないこと、講師向きではない方の応募も比較的多いことから、あまり推奨できません。
・元生徒の採用
元生徒が大学に進学したおりに、塾講師募集の案内をします。
塾と生徒の関係構築がしっかりとなされていると、ある程度の応募数が見込めます。
また、元生徒であることから、採用時すでに人格把握が出来ている点も大きなメリットです。
元生徒の講師が生徒を教え、年月が経つとその生徒が講師となり…という好循環サイクルを構築している塾もあります。
ここまで採用について書いていきましたがいかがでしょうか。
前述の通り、採用チャネルによって応募者層が全く異なります。塾の方向性によって「どのような講師が」「何人必要か」に違いが出ますので、それぞれの塾に適した採用チャネルを採用いただければと思います。
なお、採用チャネルを複数活用する場合は、需要以上に応募が出るケースもあります。費用対効果は充分にご留意ください。
